東北メディカル・メガバンク機構と日本製薬工業協会が共同研究を開始 予防・先制医療ソリューションの早期実用化を目指して

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2020年03月31日
国立大学法人東北大学東北メディカル・メガバンク機構
日本製薬工業協会
国立研究開発法人日本医療研究開発機構

発表のポイント

内容

国立大学法人東北大学東北メディカル・メガバンク機構（機構長：山本雅之、以下、ToMMo）と日本製薬工業協会（会長：中山讓治、以下、製薬協）は、2020年1月31日の連携協定の締結を受けて、2019年度中に共同研究を開始しました。
疾患の予防・早期介入を行うためには、発症前あるいは発症早期の段階で発症予測や早期診断を行う必要があります。そのためには、健康な状態からの疾患発症・回復するまでに至る一連の長期データや健常人と患者を比較して得られたデータが重要です。
そこで、ToMMoは15万人規模の健康情報とゲノム情報そして生体試料などを製薬協と共有し、製薬協が「政策提言2019」で提言した「予防・先制医療ソリューションの早期実用化」 ※1 を目指すための研究内容を検討してきました。このたび、以下3件の共同研究について倫理委員会等での承認を受け、共同研究契約が締結されましたのでお知らせします。

ToMMoと製薬協は、相互の理解と友好を深め、協力して科学技術の発展を促進し、ビッグデータやゲノムコホート研究 ※2 などの成果を活用しながら、次世代医療（個別化予防・個別化医療）の推進や革新的な医薬品・医療技術の更なる創出に取り組んで参ります。これらの取り組みにより健康寿命が延伸され、人生100年を通じて誰もが健康で活躍することができる社会の実現に貢献して参ります。

研究計画の概要

共同研究計画の概要は以下の通りです。なお、研究期間は2021年3月までです。

研究組織

ToMMo
製薬協及び第一三共株式会社、大日本住友製薬株式会社、武田薬品工業株式会社、株式会社ツムラ、ヤンセンファーマ株式会社

研究内容詳細

共同研究の経緯

ToMMoは2011年度から東日本大震災被災地における医療の再生と医療機関の復興と併せ、被災地を中心とした15万人規模の地域住民の健康調査を地域の方々のご理解とご協力の下で実施しています。その中で世界初の出生からの三世代コホート調査も実施しています。併せて生体試料、健康情報などのバイオバンクを構築し、ゲノム・健康・診療情報などを併せて解析することで、創薬研究や個別化医療などの次世代医療体制の構築を目指しています。
一方、製薬協は、2019年1月に「製薬協 政策提言2019」を策定し、健康医療ビッグデータやAI、ゲノム医療といった革新的なテクノロジーを取り入れた先端的な研究開発を、産学官の広範なステークホルダーにより構築されたエコシステムについて取り組んでいくことを表明しました。ライフサイエンス分野のイノベーションを実現させることで国民の健康寿命の延伸と経済成長を可能とし、それが次のイノベーションを創出しサイエンスが更に発展するという好環境を生み出すことを目的としています。
上記の経緯を受けて、両者は2019年度から大規模な共同研究に向けた準備を本格化し、2019年度中にパイロット研究をスタートし、2020年度以降に本格的な共同研究を行っていくことを計画しました。そして、2020年1月31日に次世代医療の推進に向けた連携協定書を両者で締結し、次世代医療（個別化予防・個別化医療）に関してToMMo及び製薬協が推進する産学連携事業の取組を進めることといたしました。
今回、パイロット研究の計画が倫理審査はじめ各種手続きを経て開始されることで、さらに緊密な連携の下、生活習慣に関する調査票データやMRI画像データ、オミックスデータなどの関連性を調査するなどの共同研究を通して、創薬ニーズに基づいた追加データの取得や解析などにより次世代医療の社会実装及び革新的な医薬品・医療技術の更なる創出を進めて参ります。

参考

東北メディカル・メガバンク(TMM)計画について

TMM計画は、東日本大震災からの復興と、個別化予防・医療の実現を目指しています。東北大学東北メディカル・メガバンク機構と岩手医科大学いわて東北メディカル・メガバンク機構を実施機関として、東日本大震災被災地の医療の創造的復興および被災者の健康増進に役立てるために、平成25年より合計15万人規模の地域住民コホート調査および三世代コホート調査等を実施して、試料・情報を収集したバイオバンクを整備しています。TMM計画は、平成27年度より、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）が本計画の研究支援担当機関の役割を果たしています。

用語解説

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