くすり相談窓口の活動

このページは企業くすり相談窓口の活動を広く知っていただくために、Q&A形式で活動内容をご紹介しています。

くすり相談対応検討会は、1995年から「医薬品適正使用の推進」、「患者参加型医療実現への貢献」、「製薬企業の信頼性向上および育薬に寄与」することを目的として、情報提供のあり方やその他関連団体との連携等の活動を行っています。

企業くすり相談窓口Q&A

くすり相談窓口は、「21 世紀の医薬品のあり方に関する懇談会」の最終報告（1993年）を契機として、患者さんやそのご家族、一般の方への医薬品情報提供、相談体制の整備を目的に開設されるようになりました。

医薬品副作用被害救済・研究振興調査機構（現在の独立行政法人医薬品医療機器総合機構：PMDA）に「消費者くすり相談室」が、都道府県薬剤師会、企業には「消費者くすり相談窓口」が開設されました。

保険薬局、病院薬局の薬剤師さんをはじめとして、患者さんなどいろいろな方がくすり相談窓口に問い合わせをしています。

製薬協　くすり相談窓口の体制・対応状況に関するアンケート
2024年9月実施（回答社数62社/69社）

会員会社のくすり相談窓口では、迅速・的確・誠実に医薬品の情報を提供するため、継続的に関連知識の習得と応対のトレーニングを行っています。

コミュニケーションスキル	問合せ理解のため傾聴する状況把握のために質問するスキル理解を得られるように伝えるスキル
情報管理スキル	情報を調査・検索するスキル情報を収集・整理するスキル情報を分析・発信するスキル

くすり相談窓口へのご質問・ご相談は、お電話以外にも、Webフォームやメール等で受け付けております。受付方法は企業によって異なりますので、詳細は各社のウェブサイトにある「お問い合わせ」ページ等をご確認ください。

近年、インターネットの普及による医薬品情報のデジタル化、超高齢者社会、ジェネリック医薬品の普及、各種法規制やガイドラインの遵守等、くすり相談窓口を取り巻く医療環境が急速に変化していることもあり、企業はホームページにおいて、さまざまな情報を掲載する取り組みを進めています。

企業くすり相談窓口では、自社医薬品の安全性・有効性・用法・用量・副作用などに関する情報を、添付文書等に基づきご案内します。個別の医療行為に関するお問い合わせにはお答えできませんので、治療に関するご相談は医療機関（医師・薬剤師）へお問い合わせください。

2024年に製薬協が実施したインターネット調査（※1）の結果では、くすり相談窓口を利用者された方の100%が、対応に満足（※2）していました。

くすり相談窓口を利用した方の主な問い合わせ内容は、「効果・効能」「成分・特徴」、「副作用」、「服用方法」でした。

ここ3年間の満足度は、100%(24年)、91.2%(23年)、95.7%(22年)と、高い数字を維持しています。