BioJapan2026で発信！日本の創薬エコシステム強化に向けた共創
2026年10月7日～9日、パシフィコ横浜で「BioJapan2026」が開催されました。1986年に始まり、今年で40周年を迎えた本イベントは、創薬・バイオテクノロジー分野を中心に、国内外の企業、研究機関、投資家などが集い、展示や商談、セミナーを通じて連携の可能性を探る国際イベントです。
製薬協は、宮柱明日香会長による基調講演、ドラッグラグ・ロスTFによるランチョンセミナーに加え、3日間にわたって展示ブースを出展。さまざまなステークホルダーとの接点を通じ、日本の創薬エコシステム強化に向けた「共創」を発信しました。
基調講演：日本のバイオ医薬品の未来を描く
イベント初日に、宮柱明日香会長は、日本の創薬エコシステムの現状と課題について、創薬力、国内製造力、人財基盤の3つの観点から講演しました。
日本には優れた研究力や技術力がある一方、それを医薬品として実用化するための橋渡し機能、バイオ医薬品の製造基盤、人財の確保・育成など、取り組むべき課題があります。こうした課題に対応するため、政府の成長戦略とも連動しながら、産学官で連携していく重要性を発信しました。
また、製薬協が10月に一般社団法人として本格始動したことにも触れ、業界の枠を超えて多様なステークホルダーをつなぎ、知識や経験、人財、技術を循環させる役割をさらに強化していく考えを示しました。
ランチョンセミナー：ドラッグロスを生まない日本へ
10月9日には、「産官学の共創で目指す、ドラッグロスを生まない日本のエコシステム」をテーマに、パネルディスカッションを開催しました。
登壇者は、国立がん研究センターの中村健一氏、厚生労働省の荒木康弘氏、JETRO Londonの吉村庸子氏、ソワニエール株式会社の長南具通氏。製薬協からは事業戦略本部長の榊原由紀子がモデレーターを務めました。
議論では、日本の治験環境の課題と改善策、海外バイオテック企業の日本への誘致、国内企業との協業を進めるうえでの障壁などを取り上げ、ドラッグロスの解消に向けた政策面・事業面の支援について意見を交わしました。
BioJapanを「つながる場」に
期間中、製薬協の展示ブースでは、研究開発委員会、バイオ医薬品委員会、医薬産業政策研究所の活動を紹介するポスターを展示。製薬協の取り組みや創薬エコシステムへの貢献を、国内外の来場者に紹介しました。
さらに、国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）、LINK-J、医療系産学連携ネットワーク協議会（medU-net）と連携して、デジタルスタンプラリー「創薬エコシステムを巡る旅」を実施。アカデミア、スタートアップ、製薬企業、行政、共創を支える組織など、多様なプレイヤーがつながって新しいくすりを患者さんへ届ける「創薬エコシステム」を、会場を巡りながら体感してもらう企画としました。
製薬協は今後も、企業、行政、アカデミア、スタートアップなど、多様な関係者との対話と共創を通じて、日本の創薬エコシステムの強化に取り組んでいきます。