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近年の国際共同治験の参加国の分析
―臨床試験登録システムClinicalTrials.govを基に―
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図4 主要国の国際共同治験に参加する割合
図4 主要国の国際共同治験に参加する割合

出所:ClinicalTrials.govをもとに作成

日本で実施される国際共同治験の実施企業の国籍の分析

前項で抽出した日本で実施される国際共同治験1396試験(試験開始年2000~2018年)を対象に、これらの試験をどの国籍の企業が実施しているかに関して、ClinicalTrials.govに登録されている“Sponsor/Collaborators”の情報をもとに調査しました(図5)。その結果、日本企業が海外企業との共同試験も含め、国際共同治験のSponsor/Collaboratorsとなった試験の割合は全体のわずか13.8%でした。また、年次推移で見た場合も、日本で実施される国際共同治験の試験数は増えているものの、その中で日本企業が関与している試験の割合は10~20%と大きな変化はなく、主にグローバルメガファーマを中心に海外企業が実施する国際共同治験への日本の参加が増えてきていることが、日本の国際共同治験実施数増加の主な要因でした。

図5 日本で実施される国際共同治験のSponsor/Collaboratorsの企業国籍
図5 日本で実施される国際共同治験のSponsor/Collaboratorsの企業国籍

出所:ClinicalTrials.govをもとに作成

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