「第17回くすりと製薬産業に関する生活者意識調査」について

本調査は、医療用医薬品や製薬産業に対する生活者の理解や認識の実態を把握し、製薬協の広報活動を実施する上での基礎資料とすることを目的としています。1996年に開始し、2014年からは毎年調査を継続して、今回が17回目となります。

 

今回の調査結果によると、製薬産業への信頼度は88％となり、これまで同様高い水準にあることが示されました。また製薬産業のイメージにおいても「社会的に必要性が高い産業」、「技術力が高い産業」といった肯定的な回答が上位となっています。また、医療データ制度については「知っている」と回答した割合が55%であり、さらに製薬企業に当該データを「活用して欲しい」とした割合は70％の高水準となりました。これらは新薬開発や安全性の高いくすりを生み出すための製薬産業の活動に対する患者さんを含む生活者の皆さんの高い期待の表れと考えています。（第2章 製薬産業のイメージと期待、活動への認知）

 

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック、With/After COVID-19という社会生活において、引き続き、治療薬やワクチンの必要性や医薬品の安定供給という製薬産業の使命を果たすことが求められています。パンデミックを経て「健康・くすり・医療への考え方」が変化したという回答の割合は34%あり、そのうち65%が「健康意識が高まった」と回答されています。（第3章 生活者の健康とくすり・医療とのかかわり）

 

ステークホルダーズの皆さんからの期待に応え、変革する社会情勢の中でも引き続き信頼をいただけるよう本調査結果も最大限に活用し、今後も製薬協活動の推進に努めて参ります。