目で見る製薬産業 NDBオープンデータでみた小児アトピー性皮膚炎検査と処方薬の推移

医薬産業政策研究所主任研究員椿原慎治

要約

「学校保健統計調査」の2015～2024年度の10年間データを用いて小児アトピー性皮膚炎の被患率推移を分析した結果、幼稚園児の被患率は男女とも年5%以上の減少率を示し、小学生の被患率は若干の減少傾向であった。
対して、中学生女子、高校生男女の被患率は約年2%の増加率が示され、小児アトピー性皮膚炎は高年齢群で増加していることが示唆された。
これらの結果を受け、2015～2023年度のNDBオープンデータから、小児患者の特異的アトピー性皮膚炎検査の算定回数、ストロング以上の強度を有するステロイド外用剤の小児処方量、新規薬理作用医薬品の小児処方量の年度推移を分析し被患率との関係を観察した。
特異的アトピー性皮膚炎検査の算定回数は0～4歳群で減少が示されたが、5歳以上の各群は増加を示し、特に高年齢群で顕著に高い増加率が示された。
ストロング以上のステロイド外用剤処方量はいずれの群でも著しい増加が示され、被患率と検査算定数の推移からみると想定外の結果であった。
新規薬理作用医薬品の処方量は近年顕著に増加しており、外用薬では低年齢群の処方が多く、抗体医薬、内服JAK阻害薬は15歳以上の処方が多くを占めた。
小児アトピー性皮膚炎の被患率と治療薬処方量との関係は明らかではなかった。近年のアトピー性皮膚炎治療薬の進歩は目覚ましく、症状の病因分子に特異的に作用することから小児患者個々のアンメットニーズを更に充足することが期待される。同時に安全面への細心の注意を払った適正使用の推進活動が強く求められる。

1. はじめに

「学校保健統計調査」^1）は、統計法に基づく基幹統計調査（基幹統計である学校保健統計を作成するための調査）として、学校における幼児、児童及び生徒の発育及び健康の状態を明らかにすることを目的とした標本調査である。文部科学省HPによると明治33年（1900年）に「生徒児童身体検査統計」の名称で開始されたとあり、昭和23年（1948年）に「学校衛生統計」に名称改定、昭和35年（1960年）に現在の名称に改定され、2025年12月現在、令和6年度（2024年度）の調査結果が公表されている大変歴史のある児童調査である。調査対象の範囲は、幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校及び幼保連携型認定こども園のうち、文部科学大臣があらかじめ指定する学校に在籍する満5歳から17歳（4月1日現在）までの幼児、児童及び生徒と定義されている。

標本は学校基本調査の結果を基に作成した学校基本調査台帳を母集団名簿としており、抽出方法として、1.児童等の発育状態調査は層化二段無作為抽出法、2.児童等の健康状態調査は層化集落抽出法が用いられ、調査事項は、1.発育状態調査：（1）身長 ⑵体重、2.健康状態調査：（1）栄養状態、（2）脊柱・胸郭・四肢の状態、（3）裸眼視力、（4）眼の疾病・異常、（5）難聴、（6）耳鼻咽頭疾患、（7）皮膚疾患、（8）結核に関する検診、（9）結核、（10）心電図異常、（11）心臓、（12）蛋白検出、（13）尿糖検出、（14）その他の疾病・異常、（15）歯・口腔、（16）永久歯のう歯数等、となっており、各調査項目の目標精度が5%未満に保たれるよう調査設計されている。（7）皮膚疾患の項で“アトピー性皮膚炎”の被患率推定値が、⒁その他の疾病・異常の項で“ぜん息”、“腎臓疾患”、“言語障害”、“その他の疾病・異常”の被患率推定値が示されている。具体的な疾病が示されているものはアトピー性皮膚炎、結核、う歯、ぜん息のみである。各都道府県は域内の幼児、児童及び生徒の発育状態や疾患、検査値異常の保有割合を全国平均と比較して示す等、自治体の児童の健康管理への意識向上を目的として積極的に公表している。本研究では学校保健統計調査の疾病・検査値異常の中からアトピー性皮膚炎の小児被患率とその推移に着目し、NDBオープンデータ（以下、NDBOD）^2）を用いて、アトピー性皮膚炎の特異的検査の小児患者の算定回数及び年度推移、アトピー性皮膚炎治療に従来用いられているステロイド外用剤、近年治療のgame changerとなっている新規薬理作用を有する医薬品の小児処方量及び年度推移との関係を観察する。

2. 調査方法

2015～2024年度の学校保健統計調査から幼稚園、小学校、中学校、高校の幼児、児童、生徒のアトピー性皮膚炎被患率を学校種類別、男女別、都市規模別に収集し、被患率の年平均変化率（AnnualPercent Change：以下、APC）を計算した。なおここでの被患者定義は、学校の健康診断に基づいて学校医によって判定された者である。加えて健康診断で疾病・異常と判定されなかったが医療機関で医師から疾病・異常と診断され、そのことを学校が把握している場合も被患者として扱われる。しかし治療によって疾病・異常の疑いがなく経過観察と判定された場合は計上しないとしている。各年の健康状態調査の対象となった集団母数は巻末の別表1に示す。

アトピー性皮膚炎の検査の算定回数と治療薬の処方量はNDBOD第2回（2015年度）～第10回（2023年度）を用い、男女0～19歳の処方薬数量を5歳毎年齢階級別に集計した。なお箇所によって便宜的に0～4歳群と5～9歳群を低年齢群、10～14歳群と15～19歳群を高年齢群と表現する。検査は「D 検査_ 性年齢別算定回数」から、「アトピー性皮膚炎診療ガイドライン2024（以下、診療ガイドライン）」^3）に掲載されている5種類の診断、重症度評価のバイオマーカーのうち、特異的マーカーとして“TARC（thymus and activation regulated chemokine）”と“SCCA2（squamouscell carcinoma antigen 2）”を集計した。診療ガイドラインに掲載されている薬物療法のうち、外用剤は「外用剤_ 性年齢別薬効分類別数量外来（院内）（院外）」からステロイド外用剤（抗生物質・抗菌剤配合剤、ローション製剤を除く）、新規薬理作用外用剤として“tacrolimus”、“delgocitinib”、“difamilast”を集計、モノクローナル抗体医薬品は「注射_性年齢別薬効分類別数量外来（院内）（院外）」から“dupilumab”、“nemolizumab”、“tralokinumab”を集計、内服ヤヌスキナーゼ（JAK）阻害薬は「内服_外来_性年齢別薬効分類別数量（院内）（院外）」から“baricitinib”、“upadacitinib”、“abrocitinib”を集計した。

診療ガイドラインに示すよう「ステロイド外用剤は「アトピー性皮膚炎治療の基本となる薬剤であり（CQ1：推奨度1、エビデンスレベル：A）、個々の皮疹の重症度に応じて適切な強さ（ランク）のステロイド薬を選択すること」となっている（表1）。ここでは、JAK阻害薬やモノクローナル抗体医薬品等の新規薬理作用医薬品の上市にともなって、強力なステロイド外用剤の処方量の変化を観察するために「ストロング」ランク以上のステロイド外用剤の処方量を集計した。なお、ステロイド外用剤はアトピー性皮膚炎以外の皮膚炎、皮膚症状の治療にも用いられており、NDBODでは疾病に紐づいた処方を確認することはできないため処方量の変化はあくまで推論に留まる。抗生物質・抗菌剤配合剤、ローション製剤を除いた理由は、前者は感染性皮膚疾患、後者は頭皮に発症する皮膚炎（脂漏性湿疹等）への処方の可能性が高いと考えたためである。またローション剤の処方単位はmLとなっているものが多いため、処方単位量の推移を表現するにあたりg単位で統一するためでもある。新規薬理作用医薬品の注意点として、dupilumabは2018年4月に成人（15歳以上）の「既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎」で承認された後、2019年3月に12歳以上のコントロール不良の重症もしくは難治性の「気管支喘息」に、2023年9月に生後6ヶ月以上の「既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎」、2024年2月に12歳以上の「既存治療で効果不十分な特発性の慢性蕁麻疹」の小児適応が拡大されたため、処方単位量はこれら疾患の合算となる。またbaricitinibは2024年3月に2歳以上の「既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎」と「多関節に活動性を有する若年性特発性関節炎」に適応拡大された。

被患率推定値の年平均変化率（APC）は引用資料^4）に示されている計算方法である、各年度の数値を自然対数化し線形回帰直線を導き、その係数（m）の指数値（exp（m））を用いて100×（（exp（m）-1）で算出した。

以下にNDBODの注意点を揚げる。① NDBODでは男女別、5歳毎にグループ化されており、各グループの処方薬数量の集計結果が1,000未満の場合は「-」で表示（1,000未満の箇所が1箇所の場合は1,000以上の最小値を全て「-」で表示）となっているため、年齢群の集計結果と総計とは一致しない。②第8回までは、処方薬は薬効分類別に処方数の上位100品目が記載されていたが、以降は上位100品目・上位300品目・上位500品目が公表されたことから、以前のデータと整合性を取るため第9、10回を上位100品目までを集計対象とした。ただし内服JAK阻害薬については第9回NDBOD（2022年度）から小児年齢階級の処方単位量が本格的に現れたが、上位100品目では十分に集計ができなかったため上位300品目までを集計対象とした。

3. 結果

（1）アトピー性皮膚炎被患率

2015～2024年度の学校保健統計調査から、学校種別、男女別にアトピー性皮膚炎の被患率推定値の推移を図1に示す。

幼稚園：男子2015年度2.75%、2024年度1.77%、APC▲5.4%、女子2015年度2.28%、2024年度1.45%、APC▲5.6%と男女とも年減少率が極めて大きかった。
小学生：男子2015年度3.84%、2024年度3.42%、APC▲1.1%、女子2015年度3.18%、2024年度3.05%、APC▲0.0%と男女とも若干の減少傾向であった。
中学生：男子2015年度2.99%、2024年度3.08%、APC0.9%、女子2015年度2.42%、2024年度2.88%、APC2.1%と、女子の年増加率は男子の倍であった。
高校生：男子2015年度2.20%、2024年度2.78%、APC1.9%、女子2015年度1.90%、2024年度2.42%、APC2.0%と、男女は同等の年増加率であった。

都市階級別の被患率推移（表2）をみると、男女とも「大都市」の幼稚園児の減少が大きく（APC；男子▲6.6%、女子▲8.1%）、「町村」では中学生女子に増加（APC2.7%）が認められた以外、大きな変化は認められなかった。また、「大都市」高校生は男女とも全体に比して年増加率は小さかった（APC；男子0.4%、女子1.1%）が、「小都市」高校生は全体以上の増加（APC；男子2.9%、女子3.3%）が認められた。

（2）アトピー性皮膚炎検査

2015～2023年度NDBODから、アトピー性皮膚炎特異的な検査である“TARC”および“SCCA2”の算定回数を0歳から19歳まで5歳刻みで集計し年齢階級別、男女別に推移をみた（図2）。なおSCCA2は15歳以下までが保険適応である。0～4歳群は算定回数の最も多い群であったが、APCは男子▲3.5%、女子▲2.1%と減少していた。5～9歳群のAPCは男子4.9%、女子5.3%、10～14歳群のAPCは男子11.3%、女子11.2%、15～19歳群のAPCは男子12.1%、女子10.2%であった。年齢が上がるに従って検査の算定回数は少なくなっていたが、APCは高年齢群で顕著に増加していた。

（3）ステロイド外用剤

先と同様に、年齢階級別、男女別にみたストロングランク以上のステロイド外用剤の処方単位量（kg）の推移を図3に示す。

0～4歳群：全体のAPCは男子7.9%、女子8.5%と顕著な増加が認められた。男女ともにストロング（S）の処方量が最も多く、ストロングAPCは男子9.8%、女子10.6%と増加を牽引していた。ベリーストロング（VS）のAPCは男子1.8%、女子2.0%、ストロンゲスト（SST）のAPCは男子6.1%、女子5.8%であった。
5～9歳群：全体のAPCは男子10.6%、女子11.1%であった。男女ともにストロング量が最も多く、ストロングAPCは男子13.0%、女子13.4%、ベリーストロングAPCは男子6.7%、女子7.1%、ストロンゲストAPCは男子12.8%、女子13.3%であった。
10～14歳群：全体のAPCは男子11.9%、女子11.6%であった。男女ともにベリーストロング量が最も多く、ストロングAPCは男子13.9%、女子13.8%、ベリーストロングAPCは男子10.1%、女子9.6%、ストロンゲストAPCは男子16.3%、女子15.5%であった。
15～19歳群：全体のAPCは男子10.7%、女子9.4%であった。男女ともにベリーストロング量が最も多く、ストロングAPCは男子9.2%、女子9.1%、ベリーストロングAPCは男子10.9%、女子9.2%、ストロンゲストAPCは男子18.4%、女子15.7%であった。

これらのステロイド処方単位量はNDBOD外用剤の薬効分類名称「鎮痛、鎮痒、収斂、消炎剤」の上位100銘柄にあるストロングランク以上のステロイドを集計したものであるが、調査方法の注意点に示したように、第9回（2022年度）、第10回（2023年度）は上位500銘柄まで集計している。今回集計したステロイド処方単位量の顕著な増加は、品目整理や販売中止の理由による同一成分ステロイドの銘柄集約による増加や、他外用剤の100位圏外への降級によるステロイド銘柄の相対的な順位昇級の可能性も考えられたため、NDB第2～8回の上記薬効分類内での外来院外処方のストロングランク以上のステロイドの最小銘柄数が13であったことから、総処方単位量から院内、院外それぞれ上位13銘柄までに固定して処方単位量とAPCを分析した（表3）。若干の変動はあったものの銘柄数は年次的に増加傾向にあり、上位13銘柄に固定した場合でも各ランクのステロイド処方単位量は増加しており全体のAPCは8.6%を示した。13銘柄の処方単位量を年齢階級別に分析した結果、特徴的な点としては0～4歳群でベリーストロング、ストロンゲストに大きな変化が認められなかった（ベリーストロング、ストロンゲストともにAPC：男子0.5%、女子0.6%、図表なし）。

（4）新規薬理作用医薬品

① 新規薬理作用外用剤

図4にアトピー性皮膚炎に適応を持つそれぞれ異なる新規薬理作用外用剤“tacrolimus（TAC）”、“delgocitinib（JAK）”、“difamilast（PDE）”の処方単位量推移を示す。delgocitinib、difamilastともに上市以降、明確な増加が認められ、特に低年齢群での増加が顕著であった。tacrolimusは増加傾向であったが他2剤の上市以降は停滞していた。

② 抗体医薬品

図5にアトピー性皮膚炎に適応を有する抗体医薬品“dupilumab”、“nemolizumab”、“tralokinumab”の3剤計の処方単位量の推移を男女別に示す。男女とも15～19歳群の処方が大半を占め、経年的に顕著な増加が認められた。先述の調査方法に示す通り、dupilumabは、2019年3月に12歳以上の気管支喘息への承認を取得しており、2023年9月に生後6ヶ月以上のアトピー性皮膚炎には承認を取得している。したがって2018年度以降の10歳以上の群と2023年度の5歳以上の群の処方単位量は主に両疾患の合計と推測される。nemolizumabは13歳以上の「アトピー性皮膚炎に伴う掻痒」のみに適応を有し、tralokinumabは成人（15歳以上）の「既存治療で効果不十分なアトピー性皮膚炎」のみの適応である。2023年度の処方単位量計は男女とも2022年度から倍増しており、処方単位量の男女比は10～14歳群が約3:2、15～19歳群では約2:1であった。

③ 内服JAK阻害薬

表4にアトピー性皮膚炎に適応を有する内服JAK阻害薬“baricitinib”、“upadacitinib”、“abrocitinib”3剤計の2022～2023年度の処方単位量を示す。調査方法に示す通り、baricitinibの2歳以上のアトピー性皮膚炎への適応拡大は2024年3月であるため、集計期間における3剤のアトピー性皮膚炎の処方は12歳以上（upadacitinib、abrocitinib）もしくは15歳以上（baricitinib）がほとんどを占めていることが推察された。処方単位量の男女比は約3：2であった。