Points of View 新薬を生み出し育てるライフサイエンスクラスターとは ボストンのイノベーション・エコシステムからの示唆

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医薬産業政策研究所 主任研究員 鍵井英之

1 はじめに

国内外には「産業クラスター」、「ライフサイエンスパーク」、「エコシステム」などと呼ばれる、アカデミアやスタートアップ^1）のアーリーな技術シーズを実用化につなげる環境および仕組みが存在している。

筆者はこれまで、核酸医薬、遺伝子治療、再生医療など新規創薬モダリティに着目し、開発パイプライン等の分析を行ったが、これらの分析を通じ、新規モダリティの研究開発では、特にその創製や開発初期の段階においてアカデミアやスタートアップ企業の果たす役割が大きいことを述べた^2）、^3）。

製薬企業にとって、近年の創薬モダリティの多様化やICT技術の進化に伴い、グローバルで技術開発のスピードが上がるなど、現在の創薬環境は自社単独での研究開発では新薬を生み出すことが困難になっており、オープンイノベーションにより新しい技術シーズを獲得する流れが進んでいる。一方、アカデミアやスタートアップは、自ら生み出した技術やアイデアを実用化するためのノウハウや資金を持ち合わせていないのが一般的であり、製薬企業との提携や投資家等からの資金調達が必要となる。

本稿では、アーリーな技術シーズを実用化につなげるために重要な役割を果たすエコシステムについて、世界最大級とされる米国ボストンのエコシステムに加え、国内のライフサイエンスクラスターの動向を紹介すると共に、その課題について分析・考察を行った。

なお、本稿では、"エコシステム"という用語を「行政、大学、研究機関、企業、金融機関などの様々なプレイヤーが相互に関与し、絶え間なくイノベーションが創出される、生態系システムのような環境・状態」を意味する「イノベーション・エコシステム」^4）と同じ意味で使用する。

2 世界最大規模を誇るボストンのエコシステム

① ボストンエコシステムの規模とプレイヤー^5）

ボストンはシリコンバレーと並んで、ライフサイエンス領域で世界最大のエコシステム^6）を形成している（表1）。

ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学（MIT）、タフツ大学など世界有数の大学は、多くのイノベーションが生まれると共にエコシステムで中心的な役割を果たす高度教育人材の供給源となっている。

トランスレーショナル・リサーチを推進する中核病院も充実している。独立病院のNIH研究資金調達額では、総額の56%をボストンの病院が獲得しており^7）、特筆すべきは全米上位5施設中4施設（マサチューセッツ総合病院、ブリガム・アンド・ウィメンズ病院、ダナ・ファーバー癌研究所、ボストン小児病院）までが同地に存在することである。

加えて、ボストンには多くのグローバルメガファーマが拠点を有しており（表2）、Facebook、Google、Amazon、Microsoft等のICT企業の拠点もある。

民間の非営利インキュベーション組織であるMassBioは、イベントの開催や業界情報の発信、教育プログラムの提供、業界を代表した政策推進など、ライフサイエンス産業の価値向上のための幅広い活動を行っており、会員企業はボストンを中心に1,200社を超える^8）。CIC（Cambridge Innovation Center）は、主にスタートアップ向けに小規模で使い勝手の良いオフィスを提供しており、ボストンを中心に現在1,800社を超える企業が入居している^9）。投資家、製薬企業なども入居し、ネットワーキングのハブとしての役割も果たしている。

Johnson & Johnsonが運営するJLABSや非営利機関であるLabCentralは、スタートアップ向けに共用ラボスペースを提供している。スタートアップにとっては安価にラボを使用できるメリットがあるが、製薬企業が有望なスタートアップと早期に接点を持つ機会にもなっている。LabCentralへの出資団体は海外製薬企業が多いが国内製薬企業では武田薬品とアステラス製薬が出資している。入居期限は2年である^10）。

上記のように多くのプレイヤーがエコシステムに関わっているが、ボストンのエコシステムはその規模に加え、プレイヤーの地理的集積度が極めて高い点が特徴である（図1）。

ボストンのエコシステムの規模を示す参考として、マサチューセッツ州に本社を置く企業が保有する、バイオ医薬品を中心とした新規モダリティのパイプライン^11）を図2に示す。パイプラインの総数（延べ）は174件であり、癌や中枢神経領域を中心に、米国全体で開発されているNMEの17%、世界全体では約9%を占める（図2）。これは、後述する日本全体のパイプラインと比較すると約8割に相当する。

② ボストンのエコシステムが形成された経緯

ボストンは19世紀初頭には漁業、19世紀後半は工業都市であったが1920年～1980年にかけて人口は25%減少、中所得の衰退都市であった。また気候も寒冷で税率も高く、企業が移転する魅力も薄かった。

ライフサイエンス都市への転換する原動力となったのは、世界有数の大学群からの豊富な科学的知識が蓄積されたことに加え、これらの大学が高度教育人材の供給源になったことである。さらに、分子生物学の勃興期である1970年代後半から1980年代に、遺伝子工学研究を実施することやその成果物を特許化すること^12）、バイ・ドール法（Bayh-Dole Act）^13）の制定が追い風となり、ハーバード大学やMIT、タフツ大学の研究者らによってBiogen、Genzyme、Genetics Instituteなどのスタートアップが設立されたことがある。

クラスター形態は、①1970～80年代に大学、公的研究機関、病院、小規模の企業群（スタートアップ）が集積。②1990年代にこれらの研究に対してボストン周辺のベンチャーキャピタル（VC）による投資が開始。③2001年以降に製薬企業がボストンに拠点設置。を経て段階的に発展したが、とりわけクラスター形成初期の段階では大学研究者によるバイオテック企業の設立や、アドバイザリーボード、共同研究などのネットワークの拠点として大学が主要な役割を果たしている。Porterらの調査によると、1980～1997年の間にバイオテック企業の設立に関わった131人のうち54%はボストンを拠点とする組織の出身者であり、52%（67人）は大学教授、そのうちの多く（48/67人）はボストンの大学出身であり、全体の66%は出身組織の職と掛け持ちで所属しており、シリアルアントレプレナーの割合は低い（4%）。特許の取得状況の分析から、1976年から1998年にかけてハーバード、MIT、ボストン大学が主要な役割を果たし、907人の発明者の67%が大学、29%がバイオテック企業、残りの4%が企業と大学の共同所有であった^14）。

また2000年代に入ってからの行政による支援もエコシステムの発展に寄与している。2008年にはマサチューセッツ州ライフサイエンス法（Massachusetts Life Sciences Act）が施行され、スタートアップへの融資、非営利ラボ施設"LabCentral"の研究設備の設置や人材育成、特別な研究施設における上下水道設備などインフラ整備に対する投資、税制優遇など10年間で10億ドルを拠出することが決定、さらに2018年には5年間延長され最大5億ドルを拠出することが決まった。

3 国内のライフサイエンスクラスター

国内でも各地でライフサイエンスクラスターが形成されている。ここでは行政および民間が主導するクラスターの事例を紹介する。

3-1 行政が主導するクラスター形成

3-2 民間主導で進めているクラスター形成

4 分析と考察

本項では、筆者が考える国内外のエコシステムの違いや、国内で進められているエコシステムの特徴、課題等について挙げる。（まとめは表3参照）

国内各地のクラスター形成推進活動の成果と課題

本稿で取り上げた国内各地のクラスターの成り立ちは様々であるが、コアとなる研究機関や技術領域を軸に産業集積を行い、競争力を有する技術やシーズを継続的に創出、実用化させるためのソフトおよびハード面での仕掛け作りが進められている点は概ね共通している。その成果として、スタートアップの起業や資金調達、製薬企業の集積およびそれらによる地域経済効果などが生まれている。

一方、ボストンと比較すると、規模はさておき国内のライフサイエンスクラスターにはそれぞれ克服すべき課題もある。第一に、新しい技術シーズへの持続的なアクセスである。例えば、特定の技術に依存して産業集積を図った場合に、国際的な競争力をいかに維持するか、あるいは他の技術にとって代わられるなど技術の陳腐化にどう対応するかなどが挙げられる。国内外からのアクセスが悪く近郊に大学や病院が無い場合は、新規の技術シーズへのアクセスや専門知識の吸収、専門人材を確保するハードルも上がる。

第二に、エコシステムが新たな価値を創造するためには、構成員（入居企業や加盟企業など）が"マーシャル型"のネットワークを形成することが重要である（図4）^24）。具体的には産学官による共同研究や事業提携、スタートアップのボードメンバーなどを通じた知識の交流が挙げられ、クラスターに集積した企業間あるいはクラスター間でこのようなネットワークが形成されるよう、各クラスターの特徴を活かした戦略的な取り組みが必要であろう。

人材流動性の確保と高度教育人材の育成

エコシステムが機能するには、人材の流動性が重要である。例えば日本の大学発スタートアップの5年生存率は77%、10年生存率は53%（米国ではそれぞれ49.6%および33.6%）との報告がある^25）が、エコシステムが機能するためにはこのような雇用のターンオーバーを吸収できるだけの労働市場が必要とされる。国内では、規模が小さなクラスターもあり、スタートアップのターンオーバーを支えるだけの新たな雇用の創出が起こりにくいことが想定される。

また、製薬企業や大学、スタートアップ、VC間での人材の行き来が少ないことも人材の流動性が低い要因の一つであると考えられる。例えば、日米の創薬型ベンチャー企業10社の経営者について調査した結果では、米国では、製薬企業の出身者が90%であったのに対し、国内では40%であった^26）。国内スタートアップでは報酬面でリスクに見合ったプレミアムが得られにくい面もあるが、国内製薬企業では、一般に部署を異動する頻度が高くPh.D.やMBA保有率も低いなどエコシステムの担い手となるだけのスキルの不足も否めない。前述のMassBioの起業家育成プログラムでは、バイオ領域での経験が豊富な起業家がメンターとなり次世代の経営者の育成を進めているが、国内においても"どこに行っても通用する人材"の育成に対し、エコシステムに参加する産学官がそれぞれ責任を持つことが重要ではないだろうか。

リスクマネーの供給不足

特に不確実性の高い開発早期段階では、VCも製薬企業も投資のハードルが上がる。

製薬企業にとって、特に新規モダリティのような自社ノウハウが蓄積していない技術領域では、創薬基盤を構築するためのコスト（例えば、知識の習得、製造や品質管理、専門人材の確保など）を伴う。VCも製薬企業が投資できないような不確実性の高い段階での投資はハードルが高い。

海外では、エンジェル投資家や寄付を行う篤志家がリスクマネーの供給において一定の役割を果たしていると考えられ、また、投資家向けのガイダンスである伊藤レポート2.0^26）では、「上場市場の設計と機関投資家のリスクマネー供給を実現するための環境整備を早急に実施することが必要である」としているが、開発リスクが高くとも成功すれば産業をリードし得るような有望な技術シーズに対しては、投資家のみならず、製薬企業や行政も含めてリスクを分散して負担し合うような取り組みが必要であろう^27）。

世界の人材・投資を引き付ける国際拠点形成への期待

2019年6月に統合イノベーション戦略推進会議にて決定された「バイオ戦略2019～国内外から共感されるバイオコミュニティの形成に向けて～」では、世界の人材・投資を引き付ける国際拠点の形成が掲げられており、国内で2圏程度を選定し、一定期間、出資・融資支援、補助金等資金的支援、規制改革、事業化支援等の必要な総合的支援を政府一体となって行うこととされ、現在具体的な検討がされている。国内各地のクラスターが人材や資源の取り合いになってしまっては、産業全体としてマイナスであり、それらの強みを統合するような機能が必要かもしれない。

大学発バイオベンチャーが世界的企業まで成長した事例は、米国では数多く見られるが、国内ではそのような事例はない。しかしながら昨年アンジェス社の遺伝子治療薬コラテジェンが承認されるなど、アカデミアで生まれたシーズがスタートアップを通じて実用化に至る事例も出てきた。日本の科学技術における国際競争力は低下傾向にあるとの指摘もあるが、国内には多くの新規モダリティのパイプラインがある（図5参照）。これらの技術シーズが現在の国内のライフサイエンスクラスターおよび今後新たに整備されるバイオコミュニティ圏を通じて世界に先駆けて実用化されることを期待したい。

（おわり）

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