目で見る製薬産業 世界売上高上位医薬品の創出企業の国籍 2018年の動向

有効成分の技術分類（低分子医薬品とバイオ医薬品）では、低分子医薬品が59品目、バイオ医薬品が41品目となっており、2018年の調査（それぞれ63品目、37品目）よりもバイオ医薬品は4品目増加した。2017年からの低分子医薬品の品目の入れ替えは6品目増10品目減であり、バイオ医薬品の品目の入れ替えは5品目増1品目減であった^8）。

2018年の上位品目の売上高合計は3,775億ドルであったが、その内バイオ医薬品は41品目で1,868億ドル（49.5%）を占めており、品目数、売上高ともに年々増加していることが分かる（図1）。

上位品目について、各医薬品における基本特許を調査し、出願時の企業国籍別医薬品数を円グラフで示した（図2）。

2017年の調査と比較すると、アメリカは品目数は減少したものの、48品目で最も国籍別医薬品数が多かった。日本は2品目減って10品目となり、順位の変動はないものの、スイスの10品目と並んで2番手となった。イギリスは2品目増で9品目となり単独4番手となった。ドイツは昨年同様7品目であり、以降品目の増減はあったものの、順位の変動はほとんどなかった。また今回、イタリアおよびオーストラリア起源医薬品が1品目ずつランクインした。

2003年以降の調査結果^6）、9と比較し、今回の調査でもこれまでの傾向に大きな変化は無く、アメリカが最大の医薬品創出国であり、近年は日本とスイスが2番手を競っているという傾向が続いている。2018年は再びイタリアおよびオーストラリア起源医薬品がランクインしたため、上位品目の創出国は13か国となった（図3）。

上位品目の売上高合計に占める医薬品の国籍別割合を図6に示す。

上位品目の売上高合計においてアメリカ起源医薬品が48品目で49%を占めている。日本起源医薬品は10品目で8%を占めているが、ドイツ起源医薬品は7品目で日本よりも多い15%を占めている。ドイツ起源医薬品は売上高上位10位内に3品目入っており、それらの影響が大きい。

最後に主販売企業の国籍別品目数を図7に示した。ここで言う主販売企業国籍とは、IQVIA社のデータにおいて1製品を複数の企業が販売している場合にその販売額が最も多い企業の国籍とした。創出企業国籍と同様にアメリカ（50品目）が特に多かった。2017年から1品目増えたイギリス（12品目）が2番手となり、3番手は1品目減ったスイス（11品目）となった。日本は2017年から1品目減って6品目で4番手であった。その他の国々についてみると、ドイツ、デンマーク、フランス、ベルギー、アイルランド、イスラエルは変わらなかった。一方、新たにオーストラリアとカナダが1品目ずつランクインしている。

2018年では日本起源医薬品は10品目あるが、日本国籍の主販売企業が販売する医薬品数は6品目と少ない。このうち4品目は自社創製品、残り2品目はアメリカ起源であった（製品導入、企業買収各1品目）。一方、日本起源医薬品の残りの6品目はアメリカ企業（2品目）や欧州企業（4品目）が主販売企業となっている。これまでの調査^2）-6と同様に、依然として多くの日本起源医薬品が、海外での販売を海外企業に依存していることがわかる。