平成20年3月期決算の概況と平成21年3月期業績見込み

当期は、国内売上は微増にとどまったものの、引き続き好調な海外売上に牽引され、売上高が増加した。これに加えて原価率が引き続き改善したことなどから、営業利益、経常利益、当期純利益は全て増益となったが、研究開発費の積極投入による販売管理費の増加等が影響し、営業利益率、経常利益率、当期純利益率はいずれもやや低下した。

1. 売上高については、
   1. 全体で前期比2,509億円増（+3.8%）の6兆8,204億円となった（増収21社、減収6社）。
   2. 海外は、自社販売製品の売上増に加え、為替変動による増収効果もあり、前期比1,950億円増（+9.1%）の2兆3,408億円 と続伸し、海外売上比率も34.3%（+1.7ポイント）と上昇した。特に、アジアなど欧米地域以外での成長が目立ち、海外売上高全体の伸びへの貢献度も高まってきている。
   3. 国内は、主力品の伸長が売上増に貢献したものの、事業再構築などの特殊要因が影響したこともあり、前期比559億円の増加（+1.3%）と僅かな伸びにとどまった。
2. 粗利益は、事業再構築や利益貢献度が高い自社品の伸長により、売上原価率が29.1%と1.0ポイント改善した結果、前期比5.3%の増益となった。
3. 販管費は、前期に比べ6.4%増加した。これは、ライセンス導入契約やベンチャー企業買収などの積極的なR&D投資により、研究開発費が前期比16.5%増の1兆1,989億円となったことなどによる。
4. この結果、営業利益は前期比2.5%の増益（増益15社、減益12社）、経常利益は前期比1.0%の増益（増益16社、減益11社）となったが、営業利益率は前期比0.3ポイント減の20.1%、経常利益率は0.6ポイント減の22.2%とやや低下した。
5. 当期純利益については、前期事業再編等による特別利益が減少したものの、最終的に、前期比2.9%の増益（増益18社、減益9社）となった。