イベント・メディア向け情報イベント・メディア向け情報

政策セミナー「消費者にやさしい医薬品情報提供」開催

「消費者にやさしい医薬品情報提供」をテーマに政策セミナー開催

2005/3/16

画像
 3 月10 日製薬協は、経団連会館において政策セミナー「消費者にやさしい医薬品情報提供」を開催しました。

 近年、インターネットなどの情報インフラの急速な進展により、患者さんや家族など消費者の方も医療に関する情報を容易に入手することができるようになりました。インフォームド・コンセントの普及は、医薬品についてもより適切な情報が求められています。

 各製薬企業は「くすりのしおり」および「くすり相談室」などを設置して、患者さんなど消費者のための医薬品情報の提供に努めております。

 このセミナーでは、患者さん中心の医療実現のため、消費者にやさしい医薬品情報がどのようにあるべきか、医療に携わる関係者の今日的な役割について議論しました。

 青木会長の挨拶に引き続き、製薬協のシンクタンクである医薬産業政策研究所 高橋由人所長より「患者中心の医療」についての消費者意識調査の結果が紹介されました。

 患者中心の医療に賛成という意見は調査対象者の94%を占めており、病気やくすりについての情報に高い関心を持っており、くすりについて60%以上の人が製薬会社から情報を入手したいという結果が紹介されました。医薬品情報を消費者にわかりやすく提供して行くことの重要性が増しています。

 続いて行われたパネルディスカッションではNHK解説委員 飯野奈津子氏の司会で、次の7名のパネリストによる活発な討論が行われました。

櫻井秀也氏 日本医師会副会長
久保鈴子氏 日本薬剤師研修センター事業部長
平山佳伸氏 厚生労働省 医薬安全対策課長
長谷川三枝子氏 日本リウマチ友の会理事長
和田ちひろ氏 いいなステーション代表
嶋村和恵氏 早稲田大学教授
山辺日出男氏 製薬協 専務理事

 パネルディスカッションでは、患者・医療消費者の立場から長谷川氏が「くすりを自ら選んで病気を治したい、でも満足できる情報が届いていない。」という現実を指摘、和田氏が複数の医療機関に受診した場合などたくさんの薬をもらって、何のくすりか分からなくなってしまう例も少なくない。服用しているくすりから製薬会社の顔がわかるようにしてほしいと要望しました。

 嶋村氏は医療情報について広告だけでは不完全であると指摘。まず、もっと知りたいと思っている消費者に知るための道順を提示する。広告はその道しるべの道具であると述べました。

 一方、医師の立場から櫻井氏は薬の添付文書の内容を患者さんに「どこまで」、「どのように」伝えるかは、診療していて常に直面している問題と述べ、診療の内容を理解するためには、かかりつけ医を持つことが重要と強調しました。

 久保氏は薬剤師の立場から患者さん向けの添付文書の必要性が強調されました。
行政から平山氏は医療消費者が正確な医療情報により的確に判断できるよう制度化してゆくことが課題となっていることを指摘しました。

 製薬協 山辺専務理事より、くすりの情報はまず医師、薬剤師など医療従事者から患者さんへ伝えられるだろう。これからのIT技術の普及により、医療消費者へくすりの情報が直接伝わる機会も増えてきており、正しい情報を伝えてゆくことが製薬会社の課題であると指摘しました。

 予定された時間をオーバーしての活発な討論の後、製薬協広報委員会 高山暢二委員長が閉会挨拶を行い閉会となりました。

(広報委員会 コミュニケーションツール部会 岩本富幸)

このページのトップへ

  • キャンペーン
  • 製薬協ニューズレター メールマガジン登録はこちらから
  • くすり研究所
  • 治験について
  • グローバルヘルス
  • Stop AMR 薬剤耐性に対する製薬協の取り組み
  • APAC
  • くすりの情報Q&A
  • 製薬協のテレビCM