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「製薬協 くすり相談対応検討会フォーラム」を開催
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千葉県薬剤師会 薬事情報センター センター長の飯嶋 久志 氏
千葉県薬剤師会 薬事情報センター
センター長の飯嶋 久志 氏


2. 薬剤師の立場から

千葉県薬剤師会薬事情報センター長の飯嶋久志氏より、薬剤師の立場から「患者と医薬品」、「薬剤師と臨床」について発表がありました。「患者と医薬品」では、薬剤師が医薬品と患者情報から薬物療法を評価し、薬学的管理を計画する際に、調剤・患者指導にかかわる情報が必要となる業務の実例を紹介しました。「薬剤師と臨床」では、近年、薬剤師業務が臨床へシフトしつつある中、フィジカルアセスメントによる副作用の早期発見、薬効の確認が求められており、その研修を行う様子の写真を含め紹介しました。効率的な情報活動のため、薬剤師側は情報の本質を理解し、情報を使いこなすことが重要であり、企業側は薬剤師業務を把握し、現場が求める情報を提供することが重要である、と発表しました。

柏市立柏病院 薬剤科師長の石井 直子 氏
柏市立柏病院 薬剤科師長の
石井 直子 氏


3. 薬剤師の立場から

柏市立柏病院薬剤科師長の石井直子氏より、薬剤師が企業くすり相談窓口へ問い合わせる2つの背景、「医師からの問い合わせに返答する時」と「薬剤師がその業務上の疑問・問題点を問い合わせる時」に分けて発表がありました。いずれの背景の場合も添付文書やインタビューフォームから判断できず、企業くすり相談窓口を利用する事例(粉砕・一包化、効果の比較、適応外情報など)を具体的に紹介しました。副作用情報については、より詳細により迅速に必要となることを強調し、情報は活かされてはじめて人の命を救うので、企業と薬剤師が互いに協力し合い、有益かつ安全な薬物治療の両輪となることを希望する、と発表しました。

最近の話題から

続いて製薬業界を取り巻く環境の変化から2つの内容が発表されました。冒頭、くすり相談対応検討会の和田年記委員の進行のもと、フォーラム聴講者に対して問いかけをした結果、フォーラムにはじめて参加した方は全体の約6割でした。また、企業参加者に資材作成要領の改定の内容を社内で説明を受けたか質問したところ、7割以上は説明を受けていましたが、内容を十分に理解している方はそのうちの2割程度でした。一方、薬剤師で本内容をご存知の方は29名中2名でした。最後に製品一覧に「一日薬剤費」を記載できるかを問いかけ、発表に移りました。

1. 資材作成要領の改定

製品情報概要審査会の久保田巧委員は、「医療用医薬品製品情報概要等に関する作成要領について」と題した報告で、本改定の方向性を「適正な情報をより多く提供できるようにする」、「より科学的な記載を求める」ことと説明しました。また、医療関係者に積極的に提供することを前提としていない医薬品情報資材の中で「製品一覧」、「配合変化」を例にとり具体的な作成要領を説明しました。製品一覧を作成するうえでの注意点は、「製品一覧を作成する際には関連する薬剤すべて、若しくは明確な選定基準に則った製品群を取り上げること。なお、作為的な省略等は行わないこと」、「他社品との違いを強調したり、特定の製品を強調した表現はしないこと。」「【警告】・【禁忌】を含む【使用上の注意】の製品一覧は作成しないこと」と説明がありました。作成要領は製薬協ウェブサイトに掲載していること、作成要領の円滑な運営を推進するため、必要に応じて随時「解説」を追記するとの報告がありました。

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